面接で候補者の「嘘」を見抜く質問テクニックと、優秀な面接官でも陥る罠
中途採用の面接において、候補者が自分を少しでも良く見せようとアピールするのは当然のことです。しかし、それが単なる「誇張」を超え、悪質な「経歴詐称」や「嘘」であった場合、入社後に企業は大きな損害を被ることになります。
人事ご担当者様から「面接の短い時間で、候補者の嘘を見抜くにはどうすればいいか?」というご相談をよくいただきます。
本記事では、面接でよくある嘘のパターンや、違和感に気づくための質問テクニックを解説するとともに、「面接だけで真実を見抜くことの限界」と、それを補うバックグラウンドチェックの重要性について解説します。
面接でよくある「経歴の誇張・嘘」3つのパターン
候補者が面接で嘘をつきやすいポイントは、大きく以下の3つに分類されます。
1. 実績や役職の「かさ増し」
「プロジェクトリーダーとして売上を〇%向上させた」と語っていても、実際はチームの一員に過ぎなかったり、他人の実績を自分の手柄のように話したりするケースです。
2. ネガティブな退職理由の「すり替え」
本当は「人間関係のトラブル」や「勤怠不良」「パワハラによる懲戒処分」で退職したにもかかわらず、「キャリアアップのため」「会社の将来性に不安を感じたため」といった、前向きで耳当たりの良い理由にすり替えるケースです。
3. 短期離職や無職期間の「隠蔽」
数ヶ月で退職した企業を履歴書から意図的に削除したり、空白期間を「資格勉強をしていた」「親の介護をしていた」と偽ったりするケースです。
面接で「違和感」に気づくための質問テクニック
これらの嘘を見破るため、面接官は表面的な回答を鵜呑みにせず、以下のようなアプローチで深掘り(ドリルダウン)を行う必要があります。
テクニック①:「We(私たち)」から「I(私)」へ主語を変換させる
実績を語る際、「私たちのチームは〜」と主語が大きくなりがちな候補者には、「そのプロジェクトの中で、あなた自身(I)が具体的に担当した業務は何ですか?」「あなたが下した最も難しい決断は何ですか?」と、個人の行動に焦点を当てた質問を繰り返します。嘘をついている場合、具体的なディテールを語れず言葉に詰まる傾向があります。
テクニック②:成功体験ではなく「失敗体験とそのリカバリー」を聞く
用意してきた成功ストーリーには嘘を交えやすいですが、失敗体験にはリアルな事実が表れます。 「これまでの業務で最も大きな失敗は何でしたか?また、それをどのように解決し、周囲(上司や顧客)はどう反応しましたか?」と尋ねます。他責思考(環境や他人のせいにする)が強い場合や、状況説明が曖昧な場合は要注意です。
テクニック③:時系列の矛盾を突く
履歴書と職務経歴書を見比べながら、「〇年〇月にA社を退職し、〇月にB社に入社するまでの間、具体的にどのような活動をされていましたか?」と時系列を細かく確認します。その場しのぎの嘘は、時系列に矛盾が生じやすくなります。
優秀な面接官でも陥る「面接の罠(限界)」
上記のようなテクニックを駆使したとしても、「面接の場だけで、100%嘘を見抜くことは不可能」であると断言できます。 それには以下の理由があります。
1. サイコパス傾向のある「堂々と嘘をつける人物」の存在
悪質な経歴詐称を行う人物の中には、息を吐くように自然な嘘をつき、相手を魅了する高いコミュニケーション能力を持つ人が一定数存在します。彼らは自信に満ち溢れているため、面接官は「頼もしい優秀な人材だ」と錯覚してしまいます。
2. 面接官の「確証バイアス」
面接の序盤で「この人は優秀そうだ」「第一印象が良い」と感じると、面接官の脳には確証バイアスが働き、その候補者の都合の良い情報ばかりを集め、違和感やネガティブな要素を無意識に見落としてしまう傾向があります。
3. 法令による質問の制限
面接では、職業安定法の指針により「本人の適性・能力に関係のない事項(家族、思想信条、出身地など)」を質問することが禁じられています。そのため、面接官が「少し怪しい」と感じても、コンプライアンスの観点からそれ以上深く踏み込めないというジレンマがあります。
面接の「主観」を探偵の「客観」で裏付ける
面接は、自社のカルチャーに合うか(カルチャーフィット)や、熱意を確認するための「主観的な評価」の場としては優れています。しかし、リスクを排除するための「客観的な事実確認」の場としては、根本的な構造的限界があります。
だからこそ、「面接での評価」と「第三者機関によるバックグラウンドチェック(客観的事実の裏付け)」を車の両輪として機能させることが不可欠です。
株式会社ピ・アイ・オは、東京都をはじめとする24都府県の「弁護士協同組合特約店」です。 面接の短い時間では決して見抜けない「巧妙に隠された経歴詐称」や「前職での本当の勤務態度・退職理由」を、法令を遵守した独自の調査ネットワークを用いて客観的に洗い出します。
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