自分で人探しをしたい…調査のやり方と高確率で人探しを成功させる方法
探偵や興信所の調査機関では、人探しや素行調査を依頼できますが、料金が発生します。そのため、「自分で人探しはできないのか？」と考える方も多いでしょう。今回は、自分で人探しをする方法と、高確率で成功させるための手段を紹介します。これから人探しをしようと思っている方や、調査機関に依頼することを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
まず、自分で人探しを始める際に活用できる基本的な方法をいくつか紹介します。SNSやインターネット検索は、最も手軽で効果的な手段です。FacebookやTwitterなどのSNSは、名前や共通の友人を通じて対象者を見つけるのに役立ちます。また、Google検索を使って名前や関連する情報を入力することで、手がかりを見つけることができます。
次に、家族であれば，公共機関のデータベースを利用する方法も有効です。住民票や戸籍の情報は、市区町村の役所で確認できる場合があります。特に、失踪人や家出人の場合、警察に相談することも有益です。警察は特定の条件下で、捜索願を受理し、捜査を進めてくれることがあります。
自分で人探しはできる？
結論から言うと、自分で人探しをすることは不可能ではありません。これから自分でやる方法をご紹介しますが、確実に成功できるかというとそうではなく、また現実的ではないほど時間と労力がかかります。
そのため、安易に「自分ひとりでも大丈夫」とは思わないことが大切です。
方法その1：SNSをチェックする
家族が音信不通になったり、家出して行方不明になったりすると、不安が募ります。「どこにいるのか」「事件に巻き込まれていないか」と心配になるでしょう。特に、本人が意図的に行方をくらませるケースでは、「探してよいのかどうか」と迷うこともあります。
そんなときは、まず本人が利用しているSNSをチェックしましょう。インスタグラム、ツイッター、フェイスブックなどのSNSは、現在の状況を把握する有効な手段です。これらのSNSでは、投稿に位置情報を付けることができるため、現在地を特定する手がかりになります。たとえ位置情報がなくても、ツイッターの書き込みから天候や周辺の状況を読み取ることで、位置を推測できる場合があります。例えば、「雨が突然降ってきた」といった投稿や、「近くで事故が起きて電車が止まっている」といった情報が手がかりになります。
また、フェイスブックやインスタグラムでは写真の投稿が多く、一緒に過ごしている友人がタグ付けをしていることもあります。これにより、本人の現在の行動範囲や一緒にいる人物を特定する手がかりが得られるでしょう。
このように、SNSを活用することで、人探しの可能性は広がります。ヒントをひとつずつ拾っていくことで、行方不明者を見つける手がかりが得られるかもしれません。
方法その2：事情を知っていそうな人物に尋ねる
家出人を探す際には、まず事情を知っていそうな友人や知人に尋ねるのが効果的です。クラスメイトや同級生、会社の同僚など、家出人と日常的に接触している人々は、その行動や心境について詳しく知っている可能性があります。特に、家出の理由や行き先についての手がかりを得やすいでしょう。
ただし、効率的に情報を得るためには、家出人の人間関係を事前に把握しておくことが重要です。友人や知人が家出人の行き先を知らない場合や、嘘の情報を伝えられている可能性も考慮する必要があります。このような場合、他の人探しの方法も併用することが求められます。
方法その3：住民票で探す
対象者の住所や名前がはっきりとわかるのであれば、住民票を取ると現在の住居地が分かります。ただし、住民票は以下の条件を満たさなければ取得できません。
・探している方の同一世帯の家族、もしくは同一世帯の家族から依頼された者
・本人から住民票取得を依頼された者
・責務者が責務回収のために取得する場合
この中で人探しのために使うのであれば、「本人から依頼される」ことは不可能です。一番上にある同一世帯の家族であれば住民票を発行できますが、例え家族であっても別世帯で暮らしている場合は発行できません。
住民票の発行は確実で手早い方法ではありますが、役所も認める正当な理由が揃っていないと不可能で、その条件を満たしていることが前提となります。
方法その4：警察に行方不明者届を出す
突然いなくなった人を探す場合、事件性があると判断したら、できる限り早く行方不明者届を警察に提出しましょう。警察では「生活の本拠を離れて、行方が明らかでない者」を行方不明者と定義しています。行方不明者届が受理されると、その情報は警察のコンピューターに登録され、全国の警察に手配されます。
「事件が起きてからでないと警察は捜査しない」と思われがちですが、対象者の安全を考えれば早めの届出が重要です。ただし、「初恋の人を探したい」や「どうしても連絡を取りたい人がいる」という理由では、警察に捜査を依頼しても断られることがほとんどです。人探しの理由をよく考え、適切な手段を選ぶことが大切です。
確実に人探しを成功させたいとき
自分で人探しを試みる方法はいくつかありますが、どれも確実ではなく、時間と労力がかかります。家出や失踪した家族や友人を見つけるためには、確実な方法を選ぶことが重要です。そのためには、調査機関に人探しを依頼するのが最も効果的です。調査料金はかかりますが、自分で調べるよりも時間を大幅に短縮でき、確実な証拠も手に入ります。
特に「何年も探しているが見つからない」というケースでは、自分で探す手がかりがなく、どうしてよいか分からないこともあります。このような場合でも、調査機関に依頼することで見つかる可能性が高まります。行方不明になってから時間が経過していない段階で依頼すると、より成果が得られることが多いです。
探偵や興信所では、まずは相談から始めることができるため、一度問い合わせてみると良いでしょう。彼らは専門的な知識と技術を持っており、迅速で確実な人探しを実現してくれます。
こんなケースに注意！探偵でも断られることがある
ここまで見てみると、「ストーカーが自分を人探しとして依頼したらどうしよう」「DVを受けていた夫から逃れたいのに、相手が調査を依頼したら困る」という心配も出てくるでしょう。まれな例ではありますが、ストーカーや逃れたいと思った相手が、調査機関に人探しを依頼することもあります。
人探しをする前に、調査機関では
・何を目的として対象者を探すのか
・警察に行方不明者届を出しているのか
・こちらが投げかけた質問への返答やその態度
などをじっくりと見極めます。そこで、ストーカーや悪意ある人探しであると判断すれば、依頼を断るケースもあるのです。探偵や興信所の調査は、犯罪に加担することがあってはならないと探偵業法でも定められています。
そのため、人探しを依頼するときには目的を明確にし、探す人との関係性も説明しておくことが大切です。
まとめ
自分で人探しを試みることは可能ですが、成果を上げるのは難しく、時間と労力が多くかかります。さらに、自己流の調査はリスクが高く、推奨できません。確実かつ迅速に調べるためには、まず専門家である探偵事務所に相談することが重要です。探偵事務所は、専門的な知識と経験を持っており、効率的に情報を収集できます。例えば、行方不明者の捜索や失踪者の追跡など、専門的な調査が必要な場合でも迅速に対応できます。探偵事務所に依頼することで、リスクを最小限に抑え、安心して人探しを進めることができます。
