「円満退職」は本当？前職の”辞め方”から見抜く、入社後のトラブルリスク
中途採用の面接で、必ずと言っていいほど質問されるのが「退職理由」です。 多くの候補者は、「新しいことに挑戦したい」「現職では叶わないキャリアを実現したい」と前向きな理由を語り、「円満退職です」と締めくくります。
しかし、人事ご担当者様であれば、「本当は何かトラブルがあったのではないか？」「また同じ理由ですぐに辞めてしまわないか？」という不安を一度は感じたことがあるはずです。
実は、前職での「辞め方（退職のプロセス）」には、その人の本性やコンプライアンス意識が如実に表れます。本記事では、面接では語られない「不自然な辞め方」に潜むリスクと、それをプロの調査で明らかにする重要性を解説します。
実は怖い「円満ではない辞め方」の3つのサイン
「辞め方」が不自然な候補者には、入社後も同様のトラブルを引き起こす一定のパターンが見られます。
1. 「強引な辞め方」と義務の放棄
退職にあたって十分な引き継ぎを行わなかったり、繁忙期に突然「明日から来ません」と強引に辞めたりするケースです。 こうした人物は、自らの権利（有給消化など）は強く主張しますが、組織に対する責任感（義務）が希薄です。自社に入社しても、少し不満があれば同様に突然姿を消すリスクがあります。
2. 「退職時のトラブル」と攻撃性
前職の企業に対して、不当な要求を行ったり、弁護士を介して過度な労働争議を起こしていたりするケースです。 もちろん正当な理由がある場合もありますが、中には「辞めるなら会社にダメージを与えてやろう」という攻撃的な姿勢を持つ人物もいます。こうした人物は、入社後に期待通りの評価が得られないと、矛先を自社に向けてくる「モンスター社員」化する恐れがあります。
3. 「機密情報の持ち出し」の疑い
退職直前に大量のデータをダウンロードしたり、顧客リストを持ち出したりしてトラブルになっているケースです。 本人は「自分の実績だ」と勘違いしていることが多く、コンプライアンス意識が致命的に欠如しています。自社の重要な機密情報や技術が、将来的に他社へ流出する火種を抱え込むことになります。
なぜ人事の「自社確認」では「本当の辞め方」がわからないのか？
人事担当者が前職の企業に問い合わせても、真実を聞き出すことは極めて困難です。それには2つの大きな理由があります。
- 理由①：前職企業は「早く忘れたい」と思っている トラブルを起こして辞めた社員について、前職の企業は「もう関わりたくない」「余計なトラブルを増やしたくない」と考えています。外部からの問い合わせに対し、あえてネガティブな事実を話して名誉毀損などのリスクを冒すメリットがないため、無難な回答に終始してしまいます。
- 理由②：候補者が指定した「推薦者」のバイアス Webアンケート形式のリファレンスチェックツールでは、候補者が「自分を良く言ってくれる人」を推薦するため、不都合な辞め方の経緯が表に出ることはまずありません。
プロの調査員が「辞め方の真相」に迫れる理由
履歴書や面接の言葉、そしてWebアンケートでは見えない「本当の辞め方」を明らかにするのが、探偵・調査機関によるバックグラウンドチェックです。
プロの調査員は、候補者が用意した推薦者だけに頼らず、当時の周囲の状況や、利害関係のない第三者への丁寧なヒアリングを行います。
「彼の退職時、職場はどのような雰囲気でしたか？」「引き継ぎはスムーズでしたか？」といった、直接的すぎない絶妙なアプローチにより、相手の警戒心を解きながら、点と点を結びつけて「円満退職の裏側」を浮かび上がらせます。
- 「実は突然来なくなり、電話も繋がらなかったらしい」
- 「顧客を数社引き抜こうとして問題になっていた」
- 「実績はあったが、部下への当たりが強く、彼の退職後に周囲がホッとしていた」
こうした生々しい情報は、プロの技術があって初めて得られるものです。
良い採用は「良い辞め方」の確認から。PIOへご相談ください
「終わり良ければすべて良し」という言葉がありますが、採用においては「前職の終わり方が良くなければ、次の始まりも良くない」と考えるべきです。
株式会社ピ・アイ・オは、東京都をはじめとする24都府県の「弁護士協同組合特約店」です。 候補者のプライバシーと法令を厳守しながら、面接では決して語られない「退職の真実」を明らかにし、貴社が自信を持って採用を判断できるための材料をご提供します。
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